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事務所の屋根に太陽光は載せられる?社屋・オフィスビルの屋上で確認するポイント

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事務所の屋根に太陽光は載せられる?社屋・オフィスビルの屋上で確認するポイント
この記事でわかること
  • 昼間の電力使用量と屋根面積のバランスから最適な設備容量を判断する基準
  • 防水層や耐荷重、既存設備の配置から屋上への設置可否を見極めるポイント
  • 賃貸物件の所有者承諾や停電対策(BCP)を見据えた設備構成の決め方
  • 施工会社への見積もり相談を円滑に進めるために必要な事前情報

自社の事務所や社屋、オフィスビルの屋根・屋上も、太陽光発電の設置場所として検討できます。

ただし、工場の大きな屋根と比べると、事務所やオフィスビルでは太陽光に使える屋根面積が限られることがあります。反対に、平日の昼間に空調・照明・パソコンなどの事務機器を継続して使っている事業所なら、屋根で発電した電気をその場で自家消費するという考え方があります。

実際にソエルクにも、「事務所のコンクリート屋上に太陽光を載せられるか。広さや重さは大丈夫か」「災害時の備えにも使いたい」という相談があります。

設置できる容量や、事務所の電気をどの程度まかなえるかは、屋根・屋上の広さだけでは決まりません。昼間の電力使用量と屋上の設置条件を一緒に確認することがポイントです。

事務所の太陽光は「屋根の広さ」と「昼間の電気使用」を一緒に見る

事務所や社屋で太陽光発電を検討するとき、最初から「屋上に何枚載せられるか」だけで設備容量を決めるのはおすすめできません。

太陽光が発電する昼間に、事務所でどの程度電気を使っているかも確認します。

事務所では、たとえば次のような設備が日中の電力需要になります。

  1. 空調設備
  2. 照明
  3. パソコンやモニターなどの事務機器
  4. サーバーや通信設備
  5. 給湯・換気などの設備

平日の日中に一定の電力を使用する事務所であれば、発電時間と電気を使う時間を合わせやすい場合があります。

一方、屋根が広くても昼間の使用電力が少なければ、発電した電気を使い切れないことがあります。反対に、電力使用量が多くても屋上の有効面積が小さければ、設置できる太陽光の量には限りがあります。

法人の自家消費型太陽光発電の基本については、自家消費型太陽光発電の法人向け解説も参考にしてください。

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コンクリートの屋上に太陽光を載せるときに確認すること

オフィスビルや社屋では、平らなコンクリートの屋上(陸屋根)へ太陽光を設置するケースがあります。

ただし、屋上が平らで空いているように見えても、そのままパネルを並べられるとは限りません。

防水とパネルの固定方法

陸屋根では、現在の防水層の種類や状態を確認し、その屋上に合った架台・固定方法を検討します。

既存の防水層へ影響する施工なのか、屋上へ新たに荷重を加える方法なのかによっても確認事項が変わります。

防水の状態や固定方法については、陸屋根に太陽光発電を設置するときの工法と注意点で詳しく解説しています。

空調室外機や既存設備を避けて配置できるか

オフィスビルの屋上には、空調の室外機、配管、換気設備などが設置されていることがあります。

太陽光パネルを配置するときは、単に空いている場所を埋めるのではなく、既存設備の運転や点検を妨げないようにする必要があります。

設備を保守するための通路や、将来の交換作業に必要なスペースも含めて配置を検討します。

屋上の広さだけでなく、建物が設備を支えられるか確認する

太陽光パネルだけでなく、架台や固定に使用する部材も建物への荷重になります。

そのため、「コンクリートの屋上だから載せられる」とは断定できません。

建物の図面や構造に関する資料を施工会社へ提示し、現地調査と合わせて設置できるか確認してください。

図面が残っている場合は、最初の見積もり相談時に用意しておくと確認を進めやすくなります。

借りている事務所・オフィスビルなら所有者の承諾も確認する

自社所有ではなく、借りている事務所やオフィスビルへ太陽光を設置する場合は、屋根の条件とは別に建物所有者との確認が必要です。

屋上への架台設置や配線工事など建物へ手を加える可能性があるため、自社だけで設置を決めるのではなく、所有者の承諾や賃貸借契約の内容を確認します。

また、将来退去するときの設備撤去や原状回復、屋上の修繕を行う場合の扱いなども事前に整理しておくとよいでしょう。

賃貸建物で確認したい内容は、借りている工場に太陽光を設置するときのオーナー承諾と確認ポイントでも詳しく解説しています。工場向けの記事ですが、建物所有者への承諾や原状回復を確認する基本的な考え方は共通します。

新築・建て替えの社屋ならZEBと一緒に考える方法もある

これから社屋やオフィスビルを新築・建て替える場合は、建物が完成してから太陽光を追加するのではなく、設計段階から太陽光発電を計画する方法があります。

屋上設備の配置、太陽光を設置するスペース、配線、建物の構造などを建築計画と合わせて検討できます。

省エネ設備と太陽光発電を組み合わせて建物全体のエネルギー消費を考える場合は、ZEBとは?社屋・オフィスへの太陽光活用も参考にしてください。

災害の備えにするなら「停電時に何を使いたいか」を先に決める

事務所の太陽光発電を災害時の備えにも使いたい場合は、通常時の電気代削減とは分けて設備構成を考えます。

太陽光発電を設置しただけで、停電時に事務所内のすべての設備を普段どおり使えるわけではありません。

まず、停電時にも必要な設備を書き出してみましょう。

  1. 照明
  2. パソコン
  3. 通信・ネットワーク設備
  4. サーバー
  5. 防災設備
  6. 最低限必要な空調など

そのうえで、停電時にどの設備へ電気を供給できる構成なのか、太陽光だけでよいのか、蓄電池も必要なのかを施工会社へ相談します。

停電時の自立運転については、自立運転とは?停電時に事業所で太陽光を使える範囲をご覧ください。

太陽光発電を企業の事業継続にどう組み込むかは、太陽光発電を活用した企業のBCP対策でも解説しています。

事務所屋根の見積もりでは何を施工会社に伝える?

事務所・社屋の屋上へ太陽光を検討するときは、見積もりの段階で次の情報をまとめておくと相談しやすくなります。

重要な確認項目
  1. 建物の図面や屋上の図面があるか
  2. 屋上の防水工事をいつ行ったか
  3. 空調室外機など屋上設備の配置
  4. 昼間の電気使用量が分かる資料
  5. 建物が自社所有か賃貸か
  6. 停電時にも使いたい設備があるか

最終的な設置可否やパネル配置、設備容量は、これらの資料と現地調査をもとに施工会社が確認します。

相談から現地調査、設計、見積もり、施工までの流れは、法人の太陽光発電(自家消費)導入の流れをご覧ください。

事務所・社屋の太陽光発電でよくある質問

コンクリートの屋上なら太陽光パネルを設置できますか?

コンクリートの屋上は太陽光発電の設置候補になりますが、すべての建物へ設置できるとは限りません。防水層、建物の構造、設備の重さ、屋上設備の配置などを図面と現地調査で確認して判断します。

屋上が狭くても太陽光を設置する意味はありますか?

屋上面積だけでは判断できません。設置できる太陽光の量と、昼間に事務所で使用する電力量を比較して検討します。空調・照明・事務機器などを日中に継続して使う事業所では、自家消費を検討できる場合があります。

太陽光を設置すれば停電時も事務所を使えますか?

太陽光を設置しただけで通常どおり事務所全体を使えるとは限りません。停電時に使用できる回路や設備は、パワーコンディショナー、配線、蓄電池などの設備構成によって変わります。停電時にも使いたい設備を先に決めて施工会社へ確認してください。

まとめ|事務所の太陽光は「屋上」と「昼間の電気」の両方を確認する

事務所・社屋・オフィスビルでも、屋根や屋上を利用した太陽光発電を検討できます。

ただし、設置できるかどうかは屋上の広さだけでは判断できません。

建物の構造、防水、屋上設備の配置、昼間の電力使用状況を確認し、「どこまで載せられるか」と「発電した電気をどこまで自社で使えるか」を一緒に見ることがポイントです。

ソエルクでは、法人の事務所・社屋・工場・倉庫などへの太陽光発電について、条件に合う施工会社の提案を無料で最大3社比較できます。

「コンクリート屋上に設置できるか確認したい」「停電時にも使える設備にしたい」といった希望がある場合は、見積もり時にその条件を伝え、各社の設計や提案を比較するとよいでしょう。

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この記事の監修者

監修 曽山

ソエルク運営責任者 曽山

  • ・再エネ業界13年以上
  • ・相談実績10,000人以上
  • ・太陽光発電アドバイザー
産業用太陽光のご相談を数多く受けてきた実務経験をもとに、この記事を監修しています。ソエルクでは、条件整理のうえで地域や目的に合う会社を中立的な立場でご紹介します。
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