自家消費型太陽光発電の電気代削減早見表【2026年版・業種別kW別】

「太陽光を入れたら電気代はどれくらい下がるの？」──そんな疑問に、業種別・容量別でまとめて答えます。

このページでは、自家消費型太陽光発電を導入した場合の年間電気代削減額・20年間の総削減額・投資回収年数を、製造業・物流倉庫・事務所・小売の4業種ごとに一覧にまとめています（2026年最新版）。倉庫の屋根への設置については倉庫に設置する太陽光発電で解説しています。

計算の前提条件

電力単価と自家消費率は業種ごとに異なります。各表の見出しに記載した値を使用しています。高圧契約の料金体系は高圧受電とはをご覧ください。

① 製造業・工場

電力単価：20円/kWh（高圧契約）　自家消費率：70%

② 物流・倉庫

電力単価：20円/kWh（高圧契約）　自家消費率：40%

※倉庫・物流施設は照明・空調の稼働時間が工場より短く、自家消費率は低めに設定。蓄電池との併用で自家消費率の向上が見込めます。

③ 事務所・オフィス

電力単価：25円/kWh（低圧契約）　自家消費率：50%

④ 小売・スーパー

電力単価：25円/kWh（低圧契約）　自家消費率：65%

※小売・スーパーは冷蔵ケース・照明・空調の終日稼働により自家消費率が高く、4業種の中で投資回収が最も早い業種です。

この早見表の見方・注意事項

回収年数が容量によらず一定な理由

設置費用も年間削減額もkW数に比例して増えるため、同じ業種・電力単価・自家消費率であれば回収年数はkW規模によらず一定になります。実際には大容量ほど設置単価が下がるケースが多く、大規模設備では記載より有利な回収期間になることがあります。投資回収年数の考え方と計算方法は投資回収期間とはで解説しています。

試算はあくまで目安です

• 実際の削減額は、電力使用のパターン・時間帯・季節・契約種別により変動します
• 電力単価は2026年時点の参考値です。今後の電気料金の変動は考慮していません
• 設置費用は屋根形状・構造・既存設備の状況・使用機器により大きく変わります
• 補助金は国・自治体の制度ごとに要件・金額が異なります。最新情報は各施工会社にご確認ください

※20年間の総削減額は、年0.5%のパネル劣化を考慮した20年間累計発電量（1kWあたり約19,060kWh）をもとに算出しています。

シミュレーション通りにならないリスクに注意

産業用太陽光発電の予測結果はあくまで理想的な条件下での目安であり、実際には想定通りにならないリスクが存在します。実際に導入した工場・倉庫・商業施設の削減実績は産業用太陽光発電の導入事例で確認できます。

主な要因として、梅雨や台風といった天候変動による日射量の不足や、年月の経過に伴うパネルの経年劣化による発電量の低下が挙げられます。

また、所有している建物の屋根の形状や方位によっては、太陽光発電に不向きな設置場所となり、期待した効果を得られないこともあります。

より正確な投資回収年数を把握するためには、自社の環境に合わせた詳細な設置費用シュミレーションを受ける必要があります。設置費用の内訳や相場は産業用太陽光発電の費用相場で解説しています。

発電量シミュレーションについては「発電量シミュレーションの計算方法と精度」で詳しく紹介しています。

自分の施設に合った試算を知りたい場合

電気使用量・屋根面積・設置環境をもとに、より精度の高い試算を複数の施工会社から無料で取得できます。下記は簡易シミュレーションになります。施工会社は産業用太陽光発電の業者一覧から地域別に探せます。

初期投資なしの導入方法であるPPAモデル

設備の初期負担や維持管理費がネックになる場合、初期投資0円から始められるPPA（電力購入契約）モデルという導入方法もあります。

この仕組みでは、事業者が設備の費用やメンテナンスを全額負担し、企業は使用した電気の料金のみを支払います。

設備の管理業務から完全に解放されるため、担当者の業務効率化にも寄与します。

また、余った電力を売電するオプションを備えたサービスを活用すれば、さらなるメリットも期待できます。

自社にとって自己所有とPPAのどちらが適しているか、専門のサイトなどを通じて比較検討することが推奨されます。

法人の太陽光発電導入については「法人の太陽光発電導入の流れ」で詳しく紹介しています。