動力（三相200V）でも太陽光を自家消費できる？低圧電力の確認ポイント

事業所で太陽光発電を検討していると、「太陽光の電気は照明などの100V側でしか使えないのか」「低圧電力の動力設備にも使えるのか」と疑問に思うことがあります。

実際にソエルクにも、低圧契約の医療施設から、「これまで太陽光は一般の100V側だけと案内されてきた。動力にも対応できるのか知りたい」という相談がありました。

結論からいうと、三相200Vに対応する産業用太陽光発電の設備構成はあります。ただし、「動力契約があれば必ず自家消費できる」という意味ではありません。

現在の電気契約、建物内の配線、太陽光の接続先、パワーコンディショナーの仕様などによって設計が変わるため、まず自社の電気の使い方を整理する必要があります。

「電灯」と「動力」は何が違う？

低圧で電気を使用する事業所では、照明やコンセントなどに使う単相の電気と、モーターなどを動かす三相の電気を別々に契約している場合があります。

一般に「動力」と呼ばれる低圧電力では、三相200Vが使われます。

一方、「電灯側＝100Vだけ」というわけではありません。単相の契約でも100V・200Vを使用する設備があります。そのため、「100Vか200Vか」だけではなく、「単相か三相か」「どの契約・回路につながっているか」を確認することが重要です。

低圧受電そのものの仕組みについては、低圧受電とは？高圧との違いと太陽光発電の考え方でも解説しています。

動力（三相200V）でも太陽光の電気を自家消費できる？

産業用太陽光発電には、三相200Vへ接続するシステムがあります。そのため、動力設備だから太陽光の電気を自家消費できない、と一律に判断する必要はありません。

ただし、実際にその事業所で動力側へ太陽光発電を接続できるかは、設備構成によって異なります。

たとえば、現在の受電方式、電灯と動力の契約・配線の分かれ方、使用するパワーコンディショナー、接続する分電盤、電力会社との系統連系などを確認する必要があります。

そのため見積もり時には、単に「低圧です」と伝えるだけではなく、「動力設備でも太陽光の電気を使いたい」と施工会社へ伝えて、対応する設備構成を提案してもらいましょう。

動力が多い事業所は、まず電気の契約を確認する

複数の電気契約がある施設では、担当者自身が「どれが動力契約なのか分からない」というケースもあります。

その場合は、電気料金の請求書やWeb明細などを確認し、契約ごとに次の情報を整理します。

検針票や請求書のどこを見るか分からない場合は、検針票とは？太陽光発電の見積もりで確認したい項目を参考にしてください。

契約電力そのものの意味については、契約電力とは？太陽光発電を検討するときの確認ポイントでも解説しています。

「どの設備に太陽光を使いたいか」も整理する

次に、事業所内でどの設備が日中に電気を使っているかを整理します。

動力設備には、空調、ポンプ、冷凍・冷蔵設備、各種モーターなどさまざまな機器があります。施設によっては、動力側の消費電力が大きい一方、照明・コンセント側はそれほど多くないこともあります。

自家消費型太陽光発電では、太陽光が発電する昼間に、どの回路・設備でどの程度電気を使っているかが設備容量を考える材料になります。

そのため、施工会社には「太陽光を何kW載せたい」と先に決めて伝えるより、電灯と動力それぞれの使用状況を共有し、どこへ接続する設計が適しているか確認するとよいでしょう。

法人の自家消費型太陽光発電の基本的な考え方は、法人向け自家消費型太陽光発電の解説も参考にしてください。

コンプレッサー・溶接機などの三相機械は太陽光で動かせる？

「今使っているコンプレッサーや溶接機、ポンプなどを太陽光の電気で動かせるのか」という点は、動力設備のある工場・事業所で気になるところです。

三相200Vに対応する太陽光発電の設備構成はありますが、今ある機械をそのまま太陽光で動かせるかは、機械の仕様、既存の配線、受電設備、パワーコンディショナーなどを確認して判断します。

特に、機械を動かすために必要な電力や、複数の機械を同時に使用する状況もあるため、「三相200Vだから使える」と電圧だけで判断することはできません。

曇りや朝夕で発電量が足りないときはどうなる？

電力会社の系統とつないで自家消費する設備構成では、昼間は太陽光で発電した電気を事業所内で使い、発電量だけでは使用する電気をまかなえないときは、不足する分を電力会社から受けるという使い方があります。

そのため、太陽光の発電量が天候や時間帯によって変わるからといって、通常時に機械を太陽光の発電量だけで動かし続けなければならないわけではありません。

ただし、実際にどの機械へ太陽光の電気を使えるか、どのような配線にするかは現在の設備によって変わります。見積もり時には、太陽光を使いたい機械の種類や使用時間帯を施工会社へ伝えて確認してください。

燃料の発電機で動かしている機械を太陽光に置き換えたい場合は？

現在、燃料を使う発電機からコンプレッサーやポンプなどへ電気を供給している場合は、太陽光パネルを設置するだけで同じ使い方に置き換えられるとは限りません。

まず確認したいのは、その場所に電力会社との電気契約があるか、機械をいつ・どのように使っているか、太陽光が発電しない時間にも機械を使う必要があるかです。

電力会社から電気を受けている場所で太陽光を自家消費する場合と、電力会社の電気を使わず発電機で独立して機械を動かしている場合では、必要になる設備構成が異なります。

施工会社には、現在の発電機と接続している機械、使用する時間帯、電力会社との契約状況を伝え、「太陽光へ置き換えられる範囲」と「別に必要になる設備」を確認するとよいでしょう。

停電時にも動力の機械を使いたい場合は別に確認する

通常時に太陽光を自家消費できることと、停電時にも同じ機械を動かせることは別の話です。

系統連系している太陽光発電設備は、停電すると通常の連系運転を継続できないため、停電時に電気を使うには、自立運転や蓄電池など非常時の利用を想定した設備構成が必要になる場合があります。

特にコンプレッサーやポンプなどの動力機器を停電時にも使いたい場合は、「どの機械を停電時にも動かしたいのか」を先に決め、必要な電力や設備構成を施工会社へ確認してください。

停電時に備えた蓄電池の考え方は、産業用蓄電池の選び方と太陽光発電との組み合わせで解説しています。

また、非常時にどの設備へ電気を供給するかを含めた考え方は、太陽光発電を活用した企業のBCP対策も参考にしてください。

動力側へ対応すると費用はいくらかかる？

動力側への接続を含む太陽光発電の費用は、三相対応という条件だけでは判断できません。

既存の受電設備や配線、分電盤、使用するパワーコンディショナー、太陽光設備の規模、屋根条件、必要となる電気工事などによって見積もり内容が変わります。

そのため、「三相200Vだから追加でいくら」と一律に考えず、電灯側だけに接続する案と、動力側を含めて設計する案で工事内容がどう変わるのかを施工会社に確認してください。

一般的な産業用太陽光発電の費用項目については、産業用太陽光発電の費用相場で解説しています。

見積もりを依頼するときに確認したいこと

低圧の動力契約がある事業所では、見積もり時に次の点を伝えると比較しやすくなります。

契約内容が分からない場合でも、手元にある電気料金の明細や設備情報を施工会社へ提示し、どの契約・回路が対象になるのか確認してもらう方法があります。

また、同じ施設でも施工会社によって提案する設備構成や工事範囲が異なる場合があります。「動力側への自家消費を含めて提案してほしい」という条件をそろえて、複数社の見積もりを比較することが重要です。

相見積もりで比較するときの項目は、産業用太陽光の一括見積もりガイドで詳しく紹介しています。

よくある質問

低圧電力の動力でも太陽光発電を自家消費できますか？

三相200Vに対応する産業用太陽光発電システムはあります。ただし、現在の契約や配線、既存設備、接続方法などによって対応可否が変わるため、施工会社と電力会社への確認が必要です。

太陽光は100V側にしか接続できないのですか？

一律に100V側だけとは限りません。産業用では三相200Vへ接続する設備構成もあります。既存の電灯・動力契約や配線を確認したうえで、どこへ接続するのかを設計します。

電気の契約が複数あり、どれが動力か分かりません

まず各契約の電気料金明細やWeb明細を確認してください。契約メニューや契約電力などを確認しても判断できない場合は、契約している電力会社へ問い合わせるか、見積もり時に資料を施工会社へ提示して確認するとよいでしょう。

動力設備が多い場合、太陽光を大きくしたほうがよいですか？

設備容量は動力設備の数だけでは決まりません。昼間の使用電力量、設備の稼働時間、休日の電力使用、屋根条件などを確認し、自家消費できる量に合わせて検討します。

まとめ

低圧の動力契約があるからといって、太陽光発電の電気を動力設備に使えないとは限りません。三相200Vに対応する産業用太陽光発電の設備構成もあります。

一方で、実際にどの回路へ接続できるか、どの設備で自家消費できるかは、現在の電気契約・配線・設備構成によって異なります。

まず電灯・動力それぞれの契約と使用設備を整理し、「動力側でも自家消費したい」ことを施工会社へ伝えたうえで設備構成と見積もりを比較しましょう。

ソエルクでは、工場・店舗・医療施設など法人の屋根への自家消費型太陽光発電について、地域や条件に合う施工会社の提案を比較できます。