ZEBの種類は？補助金は使える？まとめて解説！－産業用太陽光発電の一括見積もりサイト

ZEBとは？

Net Zero Energy Buildingの略で、年間の一次エネルギー消費量を省エネ設備や創エネ技術を使って正味ゼロにすることを目指した建物のことです。一次エネルギーとは、自然から採取できる直接のエネルギーのことです。枯渇性の、石油、石炭、天然ガスと再生可能な、太陽光、風力、水力、地熱などに分かれます。

一次エネルギーは、発電所で加工することで、電力や都市ガスなど二次エネルギーに転換されます。建物の内部では人が活動しているためエネルギーの消費量を完全に0にはできませんが、省エネ設備によりエネルギー効率を高め、太陽光発電所などを導入することにより創エネをすることで、エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロにできます。

また、似た言葉にZEH（ゼッチ）がありますがこちらは一般住宅を対象にしたものです。ZEBの対象になるのはビルや学校、工場などの建物になります。

ZEBの背景

2020年に政府は2050年までに、温室効果ガスの排出量を全体としてゼロにするカーボンニュートラル宣言をしました。子のカーボンニュートラル宣言を経て、地球温暖化対策推進法の一部を改正する方法が成立し、2050年までにカーボンニュートラルを達成することが基本理念として規定されました。

カーボンニュートラルを実現するためにはビルや商業施設など業務部門で温室効果ガスの削減量を増やすことが不可欠です。このような背景もあって現在日本ではZEBの導入が推進されております。

ZEBを実現するメリット

光熱費の節約

高効率の省エネ設備を使ってビル内で消費するエネルギーを節約し、太陽光発電を使って消費した分のエネルギーを賄うので、外部のエネルギーに頼る必要がありま線。結果として光熱費を削減できるといえます。

企業ブランドの向上

ZEBを導入することで環境に配慮した会社として、企業イメージの向上を図れます。環境に配慮できるというブランドアピールは単純にイメージの向上というだけでなく、ＥＳＧ投資家から評価され資金獲得機会の増加にもつながります。ＥＳＧとは環境、社会、ガバナンスの略で、ＥＳＧに配慮した投資を行う投資家をＥＳＧ投資家と言います。

快適性の向上

ＺＥＢ達成のために導入する断熱・遮熱性能を持った外皮はエネルギー消費量を抑えながら過ごしやすい快適な空間を形成することを可能にします。例えば外皮断熱という技術を使えば、夏場は熱の侵入を防ぐことで涼しく、冬場は内部の熱を逃さないことで暖かく室内の温度を保つことが可能です。このようにＺＥＢを導入すれば、エネルギー効率と快適性を両立した空間を設計することが可能です

不動産価値の向上

近年はSDGsやカーボンニュートラル宣言の影響からZEBの導入を検討する事業者も増えてきています。そのため、ZEBを達成したビルは脱炭素社会やＳＤＧｓに貢献できるためほかのビルと比べても需要が高いといえます。

BCP（事業継続計画）対策

ZEB達成のために導入した太陽光発電所などの発電施設は災害時の非常用電源となるため、事業の継続が可能です。またＢＣＰ以外にも災害時にも電力を供給できることで災害時の避難拠点として利用することも可能です。

ZEB実現の注意点

ZEB実現のためにはいくつか注意点が存在します。

専門知識が必要

ZEBの実現には専門的な知識が必須となります。省エネ技術や創エネ技術を用いてエネルギー使用量を実質100％にするのは難易度が高く専門知識がないと難渋することが想定されます。また、ZEBの認証を受けるには計画段階から綿密にプランを練る必要があります。ZEBの達成を本気で目指すならZEBプランナーに相談しましょう。ZEBプランナーとは後で詳しく説明しますが、ZEBの計画・設計・運用に関する専門的な知識と経験を持つ専門家のことです。

初期投資が必要

ZEBの実現には高額な高効率機器や発電施設などの創エネ機器を導入することになるので、当然建築コストは高くなります。しかし、導入した機器によって光熱費を継続して節約できるので長期的に考えれば高い費用対効果が期待できます。

ZEBの4段階

ZEBには達成状況によって、「ZEB（ゼブ）」「Nearly ZEB（ニアリーゼブ）」「ZEB Ready（ゼブレディ）」「ZEB Oriented（ゼブオリエンテッド）」の4つの段階が存在します。

ZEB Oriented（ゼブオリエンテッド）とは完全なZEB化が難しい大規模な建物を対象とする基準です。具体的には、小学校や病院・ホテルなど延べ面積が1万㎡以上の建物が対象となっています。エネルギー削減量の基準は事務所、学校、工場は40%以上、ホテル、病院、百貨店、飲食店、集会所等は30%以上とされています。

ZEB ReadyとはZEB達成のための準備段階に入った建物のことを指します。太陽光発電設備などの創エネ技術を考慮せず、省エネだけで消費エネルギーの削減率が50％を超えた建物がZEB　Readyとして認められます。大型建築物を除いた、ZEBを達成するための最初の段階です。

Nearly ZEBとはNearly（ほとんど）と名前につくように、あと一歩でＺＥＢを達成できる段階に入ったビルに対して認定される基準です。省エネだけで50％以上エネルギーを削減し、再生可能エネルギーによる生産量も考慮して75％以上のエネルギーを削減しているビルがNearly ZEBとされます。

ZEBとは創エネ技術を用いてエネルギー消費量の正味ゼロを達成した建物のことです。具体的な基準は省エネで50％以上を達成し、創エネを含めて100％以上のエネルギー削減量を持つ建物がZEBとして認定されます。建物内ですべての消費エネルギーを賄うことができるので、外部からのエネルギー供給の必要がありません。

ZEBを実現するには

ZEBを実現するには省エネ設備の導入、創エネ設備の導入、BEMSの導入、ZEBプランナーの利用などが求められます。それぞれ説明していきます。

省エネ技術

ZEBを始めるにはまずは省エネ技術の導入が必要です。省エネ技術には大きく分けてパッシブ技術とアクティブ技術の2つに分かれています。パッシブ技術とは断熱、自然換気、昼光利用、日射遮熱など建築計画的な技術のことです。建物のエネルギー使用率を抑え、自然光を効率的に利用します。エネルギー需要そのものを減らすことで、運用コストを抑えます。

一方で、アクティブ技術とは、高効率証明、高効率空調などエネルギーを効率的に使用するための能動的な技術のことです。一般的なオフィスビルでは特にエネルギー消費量における空調システムの割合が多くを占めており、削減することによる効果は非常に高いといえます。

創エネ技術

ZEBを達成するためにもう一つ重要な技術は、創エネ技術です。創エネ技術とはエネルギーを自ら生産していく技術のことです。省エネ技術と創エネ技術を組み合わせれば、ZEBにより一層近づくことができます。創エネ技術の具体例としては太陽光発電、水力発電、バイオマス発電など再生可能エネルギーを使った発電施設が挙げられます。中でも一般的なのが太陽光発電施設の導入かと思います。近年だと、PPA契約によって初期費用0円で手軽に導入可能なのでおすすめです。

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BEMS

ZEBを達成するためにはBEMSの導入も有効です。BEMSとは（Building Energy Management System）の略で、建物内の照明や空調などの商況をリアルタイムで監視し、最適な制御を行うことでエネルギーマネジメントを効率化します。パソコン1台でエネルギーを「見える化」できるので、不要な設備の運転を抑え、必要な時のみ稼働させることで省エネが可能です。

ZEBプランナーの利用

ZEBの達成にはZEBプランナーを利用することをおすすめします。ZEBプランナーとはZEBの実現をサポートする専門家のことです。ZEBプランナーは一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）によって認定される資格を持っており、専門知識に精通しています。また、ZEBの実現に関して、建築設計、設備設計、コンサルティングを行ってきたノウハウがあります。

ZEBの達成には建物の設計段階から、エネルギー消費量の正味0を達成するために、エネルギーを効率化を考え、発電施設などの創エネ技術を導入する必要があり、高度な専門知識が必要になるので、ZEBプランナーから業務支援を受けながら綿密に計画を練ることをおすすめします。

改修でもZEB達成は可能？

既存ビルのZEB化はそう難しくありません。実際にZEBの建物に使われている省エネ設備も外皮断熱やLED証明、高効率空調など、汎用的な技術が多く必ずしも先進技術を導入する必要がありません。新規建築物と比べてはるかに多い既存ビルのZEB化は2050年のカーボンニュートラル達成のために急がれております。また、ZEBを達成することで建物の快適性を高めれば不動産価値も向上する可能性があります。

ただし、必ずしもZEBへの回収が1回の工事で完全に終わるとは限りませんので、ZEBへ改修を検討する際にはZEBプランナーに相談しましょう。

ZEBの認証

ZEBの認証を受けるには前提としてBELSと呼ばれる期間から評価をもらう必要があります。BELSとは建築物省エネルギー性能表示制度とも呼び、名前の通り建築物の省エネルギー量を評価する第3者認証制度です。ZEBの認証を受けるにはまずBELSでBEI（一次エネルギー消費量）0.5以下であることの証明をもらう必要があります。

BEI0.5以下を達成した後はBELSの評価も含めた報告書類を添えて、一般社団法人住宅性能評価・表示協会に登録されたBELS認証機関にZEB申請を行います。その際、補助金を使う場合はZEBプランナーの関与が必須となります。

ZEBの補助金

ここでいくつか環境省が出している、建物のZEB化に使用できる補助金を紹介します。前述したように補助金を利用する場合はZEBプランナーの関与が必須となります。補助金を上手く活用してZEB達成を目指しましょう。

ZEB事例紹介

最後に実際に環境省のZEBポータルから、ZEBを達成した事例についていくつか紹介したいと思います。